研究員紹介

駐妻キャリア総合研究所に所属する研究員のプロフィールをご紹介いたします。

所長

三浦梓(Azusa Miura)

大学院卒業後、リクルートに入社。営業、企画、人事に従事。その後A.Tカーニーにて日本採用責任者として従事後、会社を立ち上げCOO就任。2020年1月夫のブラジル赴任に帯同。同年11月駐妻キャリアnet代表就任。2023年7月駐妻キャリア総研設立。過去ではない、今の駐妻キャリアや働き方の調査・研究を通じて「女性が働きたい時に、いつでもどこでも働ける社会」の実現を目指す。BUSINESS INSIDER JAPAN「ハイスペ化する駐妻たち」/月刊人事マネジメント「駐在員妻を活かそう」/クーリエジャポン/朝日新聞等に執筆。茨城放送出演。

慶應義塾大学大学院SDM研究科研究員/青楓館高等学院客員講師/日経xWomanアンバサダー/

研究テーマ

デュアルキャリア夫婦のキャリア/ブランクありの40代以上の女性のキャリア/海外からの越境リモートワーカーの働き方など

研究員

上小澤 圭那 (Keina Kamikozawa)

大学卒業後、独立行政法人にてインフラプロジェクト組成業務に従事。配偶者のイギリス海外留学の帯同のため退職、渡英し、現地で出産後、大学院に進学。投資学修士を取得後は、金融機関にて勤務。自身の家庭とキャリアの両立を模索する中で、様々な事情を抱える男女がそれぞれ納得のいくキャリアを築くことに関心を抱く。自身の帯同時に知りたかった意見、情報、欲しかったデータを公開していくことを目指す。

研究テーマ

海外からのテレワーク/駐在帯同者のキャリア/キャリアブレイクの受容

研究員

日名 文音(Ayane Hina)

2011年に新卒で株式会社ディー・エヌ・エーへ入社。モバイル向けゲームの営業や企画、マーケティング、ユーザリサーチなどゲームの開発・運用事業、自治体出向、内部監査・リスクマネジメント等に従事。結婚後、ブラジルと日本の遠距離生活を続けていたが、パートナーの更なる海外転勤の可能性がでたタイミングで同居を決意。現職では海外フルリモート勤務が困難なため、これまでの経験を活かしながら、帯同先でキャリアアップを実現できるよう、就職活動中。

研究テーマ

駐在帯同者が海外でキャリアを継続するための就職活動事情

研究員

坂本(Sakamoto)

大学卒業後、独立行政法人に就職し、法務・調達を担当。夫の海外留学に伴い、帯同休職制度を利用しスペインに2年滞在。自分自身も現地でMBAを取得。帰国後、外資系メーカーに転職し、営業・マーケティングに従事。3年後、配偶者の海外転職に伴い、退職し、再度スペインに渡航。現在、前職の会社から業務受託し、スペインからリモートワーク中。家族は夫、息子、娘。

研究テーマ

帯同するため退職した場合の帰国後の再就職の実態について

研究員

Sou

大学院で社会学を専攻し、卒業後関西にある電子部品メーカーに入社。調達業務に従事し、海外子会社への主幹システム導入及び業務支援を行い、企画管理業務に携わる。自身のシンガポール赴任後、パートナーの海外赴任に伴い「配偶者海外出向帯同休職制度」を利用してタイに帯同中。

研究テーマ

海外駐在員配偶者のキャリア形成に向けての企業(駐在員派遣企業及び帯同者所属企業)支援制度について

研究員

千葉(Chiba)

大学卒業後、官公庁やNPO法人で事業企画・事業開発、相談支援等に従事。働きながら通信制大学で学び、2023年社会福祉士を取得。同年夏より配偶者同行休業制度を利用しドイツに帯同中。駐妻キャリア総研の他、複数のNPO事業に参画中。 様々な状況にある駐妻等当事者及び企業等を対象としたアンケート・インタビューにより、駐妻のキャリアを「個人の問題」から「社会の課題」として可視化していくことを目指す。

研究テーマ

駐妻の意識・企業の意識/先進的な駐妻活躍事例/駐妻の「働きたい」を叶える成功要因と阻害要因

研究顧問

都丸 孝之 (Takayuki Tomaru)

城西国際大学大学院ビジネスデザイン研究科 教授

慶應義塾大学大学院経営管理研究科 非常勤講師

慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科後期博士課程修了。博士(システムエンジニアリング学)イノベーションの創出、新製品・サービスの企画などを専門としており、米スタンフォード大学で顧客価値連鎖分析を活用したイノベーション創出および製品企画プロジェクトに参画した経験を持つ。現在は大学で教鞭をとる傍ら企業の事業創出支援、自治体の地域活性・ビジネス創出に関する支援などを行っている。自身も、ものづくり中小企業の海外展開やスタートアップ企業の経営支援を行いながら、自治体の中小企業スタートアップ支援事業の支援、ベンチャー企業の選考審査の委員などを務める。大学院ではソーシャルビジネスおよび新規事業創出のためのアクティブラーニングの講座を展開している